【ラクラク取り付け】まさか!!船舶にも取り付け可能なバックカメラ!今までできていなかった安全確認を!

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皆さんこんにちは。
船舶に取り付けられるバックカメラについてご紹介します。


船舶にバックカメラがあればなあ、でも配線作業とか面倒だしコストもかかりそうなどと導入を見送られていた皆様。

必見です!!
船舶にぴったりの完全ワイヤレスカメラのご紹介です!!

ボートの牽引でもご利用いただけます。

船舶とは

船舶とは人や荷物を載せて水上を走る交通機関のことで、皆さんご存じの「船」の事です。

そんな船舶にはさまざまな種類があります。

商船

商船は主に
「クルーザー」、「フェリー」など、旅客を運ぶ『旅客船』と、
「タンカー」や「コンテナ船」など、貿易物資や貨物の輸送を行う『貨物船』に分かれています。

漁船

漁業に用いる船舶。近海用や遠洋用、また漁獲する水産物の大きさや量によって、船の大きさはさまざまです。

軍艦

軍事用に使用される船舶のことです。

特殊船

調査船や救難船など、作業目的に沿う船体構造と設備をもち、特殊な作業・任務に従事する船のことです。

日本における船舶事情

日本は世界最大の海運国とも言われており、日本の船会社が運航している外航船は2000隻もあります。
また、世界中で総トン数100トン以上の船舶は、世界中に約88,000隻あります、
そのうち、商船は46,000隻あり、日本籍の商船の数は、世界全体のほぼ10%にあたる4,600隻あります。

このことからも、やはり日本は世界でも有数の海運国と言えると思います。

(出典:一般社団法人 日本船主協会 海と船のQ&A)

 

日本はご存じの通り島国であり、その地形の特質上、内海や海峡、水道などが多く、船舶の航行において非常に狭い地域が多数あります。
それに加えて上記に記載の通り、多くの商船が日本に存在するわけですから、
必然的に海に占める船舶数の密度は大きくなります。

そうなると、リスクが上がってしまうのが、事故の可能性です。

日本における船舶の事故

ここで日本で発生した船舶の事故についてみてみましょう。
下記の表は運輸安全委員会が調査した発生年別事故件数 (2021年10月31日 現在)です。

衝突 衝突・単 乗揚 沈没 浸水 転覆 火災 爆発 船体行方不明 施設等損傷 死傷等 その他
2021 156 61 123 3 32 64 16 3 1 23 93 1 576
2020 189 94 155 13 15 51 29 2 0 20 134 1 703
2019 218 98 200 11 25 66 31 1 0 40 145 2 837
2018 243 86 172 21 26 52 24 2 0 24 180 0 830
2017 200 96 181 14 22 55 27 3 0 23 143 0 764
2016 217 94 163 5 19 46 26 3 0 21 144 0 738
2015 244 102 202 5 12 56 38 3 0 20 122 1 805
2014 265 116 213 7 11 61 35 1 0 37 150 3 899
2013 264 145 210 10 25 49 33 2 0 38 163 2 941
2012 246 133 264 5 21 55 44 2 0 33 155 0 958
2011 282 145 265 12 18 56 32 1 0 23 142 1 977
2010 356 180 369 15 18 50 35 2 0 26 146 0 1197
2009 325 174 431 16 19 58 42 3 0 38 217 2 1325
2008 181 101 255 12 4 28 15 3 0 30 61 0 690

 

(出典:JTSB 運輸安全委員会 発生年別事故件数)


上記の表からもわかる通り、毎年、衝突事故が全体の1/4前後を占めていることがわかります。
海は陸と比べ、絶対的に面積が大きい分、事故などは起きにくいと思われがちですが、
衝突事故だけでも毎年200件ほど発生しています。

また、令和元年における事故原因別では、
見張不十分が382隻(19%)、操船不適切が271隻(13%)、船体機器整備不良が186隻(9%)等運航の過誤によるものが全体の62%を占め、
これに機関取扱不良202隻等を加えた人為的要因に起因するものが全体の73%を占めたとの事です。

(出典:内閣府 第2編 海上交通 第1章 海難等の動向)

つまり、追突や、誤操作、見張り不十分などの人的要因が事故原因の大多数を占めているということです。

人的要因が原因ということは、安全対策を徹底すれば、人為的に事故を減らせる確率を上げられるということも言えると思います。

 

船舶における事故を防ぐには

上記に記載のとおり、事故原因において人為的な事故が70%以上というところで、
事故の対策についてできることを、主に3点あげてみます。

船舶の定期的なメンテナンス

事故原因の全体の10%を「船体機器整備不良」が占めているというところで、
できる対策としては定期的なメンテナンスでしょう。時間や手間はかかるとは思いますが、安全性を確保するためにも、必須の作業と言えると思います。

各人の安全意識の徹底

事故原因の全体の30%を「見張り不十分」や「操縦不適切」が占めているというところで、
これに関しては乗組員の安全意識の改善の事故のリスクを下げられると思います。
定期的な安全講習の開催や、航行中における念入りな安全チェックを実施するなどで、改善はされるかと思います。

安全装置の導入

最後に、安全装置の導入です。
上記2点を気をつけていても、事故は発生してしまうものです。
なぜなら、人間の注意力には限界があり、また視野も限界があるからです。

通常、前方からの対向船や左右からの横断船舶は目視でも航海計器でも注視しています。
しかし、後方からの追い越し船はついつい注意力が緩慢になってしまいます。
また、海上において、追い越しは左右どちらから追い越しても合法です。
ですので、事故対策としては、360°すべてにアンテナを張っている必要があります。

できるだけ死角を減らすという意味でも、警報装置や安全装置の導入は必須と言っても過言では無いでしょう。

TCIのTRAIL CAMERA

そこでTCIが推奨したいのが、

TCIのTRAIL CAMERAです。

TCIのTRAIL CAMERAは、ワイヤレスであることはもちろん、カメラの電源作業も不要です。
なぜならカメラを ”磁石” で取り付ける仕様だからです。

TRAIL CAMERAはネオジム磁石という、数ある磁石の中でも特に協力な磁力を2つも使用しております。

成人男性が結構な力で引っ張ったとしても外れる事はありません。

そして、2万回の耐振動テストも難なくクリアしており、振動での脱落の心配もありません。

(参照:【最新版】 フォークリフトによる事故事例と安全管理について)

ですので、波が発生する海上でも相性抜群です。

上記の通り、磁石での取付のため、業者を呼んでの取付工事が不要であり、
またそれに付随する工賃も一切かかりません。

参照として一般的な有線式のバックカメラ取付工賃を記載しておきます。

・2tトラック   30,000円前後+出張費
・4tトラック   45,000円前後+出張費
・重機や特殊車両   50,000円前後+出張費

これは取付一回に対する金額ですので、取り外しの際も同様に工賃が発生します。

それに対してTRAIL CAMERAは取り付け時も取り外しの際も0円です。

業者を呼ぶ手間、取り付けにかかる費用、作業時間をすべて排除したカメラなのです。


そして、技適マークも取得しており総務省より使用の認可をいただいていますので
電波法にも抵触せず、安心してお使い頂けます。

 

また、用途としてボートをけん引する際の後方確認としても有用です。
けん引は基本的に切り離すことが前提なので、ワイヤレスカメラとの相性が抜群です。

まとめ

今回は、船舶と相性の良いTCIのTRAIL CAMERAについてご紹介しました。

海上では、全方位において危険の可能性があります。
特に追突事故はなかなか注意してもしきれない部分があります。
海上、船舶で事故が発生した場合、大きな事故に発展するリスクがかなり高いと思います。
船の損害はもちろん、陸地ではないため、人命に対する脅威も相対的にあがることでしょう。

そんな船舶の乗組員の皆様の安全管理に対して、TRAIL CAMERAが少しでもお役に立てれば幸いです。

TRAIL CAMERAの購入をご検討の方は【こちら】からお見積もり・お問い合わせください。
※最新商品のため、製品ページは現在作成中です。
 資料等はご用意しておりますので、お気軽にお問い合わせください。

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